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水没した車は乗っても大丈夫?水没したときの対処法は?

今回は愛車が水没してしまったときの対処法について説明していきます。

冠水・浸水した車の取り扱い


 冠水・浸水してしまった車は、外見上問題がなさそうでも、エンジンのウォータハンマーや電気系統のショートによる出火や爆発など車両火災の危険があります。国土交通省で以下のような注意喚起を呼びかけています。

  1. 水が引いても自分でエンジンをかけない
  2. 車両の措置については、速やかにJAFや自動車保険のロードサービス、自動車販売店、整備工場などに連絡してください。特に、ハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)は高電圧のバッテリーを搭載していますので、むやみに触らないでください。
  3. なお、使用するまでの間、発火する恐れがあるので、バッテリーのマイナス側のターミナルを外し、外したターミナルがバッテリーと接触しないようにテープで覆うなどしてください。

 もし冠水路を自力で抜けられた場合であっても早急に修理・整備工場へ持ち込んで点検する必要があります。故障の状態が軽ければ修理して乗り続けることができますが、汚損や破損がひどい場合は、中古査定で値段がつけば売却、つかなければ廃車ということになります。加入している車両保険の条件で判断することになります。

※ウォーターハンマー現象とは、圧縮できない水がシリンダー内に入り、無理に圧縮しようとする力でエンジンが壊れてしまう現象のことです。

車の中に閉じ込められてしまったときの対処法


 水には強い抵抗力があります。ゆっくりと水面に手を入れたときには抵抗をほとんど感じませんが、強く水面を叩けばかなりの衝撃を受けます。速度がついた車が冠水路へ侵入したら、その衝撃でバンパー・フロントグリルやラジエータが壊れるなど、かなりの衝撃を受けることになります。
※浸水深…洪水などで浸水した際の水面から地面までの深さのこと

脱出時はサイドのガラスを割る

もっとも恐るべきは水圧です。冠水している道路を車が進み、水中に転落したり浸水深が深い場合、車体は前方のが重いのでどんどん前に倒れていきます。車体が水没していくと水圧でドアは開かなくなります。人の力で開けることのできる限界は水没して約60cmほどです。
車体が水没してしまった時の対処法は、水面がウィンドウより低ければ、ウィンドウを開けて脱出します。しかし、電気系統のトラブルなどでパワーウィンドウが使えなくなってしまった場合、脱出用ハンマーや先のヘッドレストなどでウィンドウを割って外へ脱出します。その際、フロントガラスではなくサイドガラスを割りましょう。なぜなら、フロントガラスは2枚のガラスが圧着されていて、真ん中に中間膜が挟まれています。そのため、なかなか破れない場合があります。

水没による二次被害

水没した車がエンジン故障を起こさなかった場合でも、修理箇所によっては二次被害が発生する場合があります。代表的なものがエアコンの悪臭です。エアコンの内部に水気が残ると湿気から汚れやカビが発生します。そのため、エアコンから悪臭が発生する場合があります。

災害による水没車の点検


豪雨災害や台風、事故などにより車が水没してしまったとき、個人の判断ですぐに車を使うことはお勧めできません。安全のためにも乗り続けるには点検をしましょう。

  1. 乗り続けることができる車か点検する。
  2. 車が水没したがしっかり乾燥させたので再び車に乗り続けるなどの行為は危険を伴いますので辞めましょう。もし、問題か修理工場やディーラーに点検をしてもらいましょう。個人の判断で車をそのまま使用したことで、使用中に故障し路上でエンジントラブルが起こってしまうなどの問題が起こる可能性もあります。点検を完了して、修理や部品交換は必要だったが、乗り続けることができる車であるという確認は必要不可欠です。

  3. 修理工場やディーラーに点検を依頼する。
  4. 点検を依頼し、必要な場合には修理費用や部品交換の見積もりを出してもらいます。この費用は水没車の状態により異なります。もしも見積もりの費用が高額になってしまった場合、修理をせずそのまま廃車を選ぶことになる可能性もあります。水没車の状態によりますが、電気系統の部品交換やトランスミッションの交換が必要な場合は100万円を超えることもあります。修理の相場は広く、5万~100万円程度となっています。

    水没車の車両保険について


    自然災害(台風や洪水、暴風)によって車が損傷した場合は車両保険で補償されますが、地震による津波や噴火で車が損傷したという場合は車両保険の対象外です。
    車両保険は誰もが入る自賠責保険とは異なり、任意の保険となるので加入するかどうかは個人の判断となります。任意の車両保険は、前述の通り自然災害に対する補償がありますが、地震による津波や噴火などの予期せぬ災害での損傷に対しては保険の対象外となることが多くなっています。ただし、特約などで補償がつく場合もありますので加入前に確認しましょう。

    自動車保険の多くは”一般型”と”エコノミー型”の2つに分かれています。両者の違いは”保険の適用範囲”です。
    一般型は台風、竜巻、洪水、暴風、事故などに対して補償金が出るものです。上記の通り、地震、津波、噴火といった自然災害を除きます。
    エコノミー型は相手側がいる事故にのみ補償金が出る保険内容です。そのため、地震、噴火、津波はもちろん自損事故、当て逃げなども対象外となっています。一般型は補償範囲が広い代わりに保険料がエコノミー型より高く、エコノミー型は補償範囲が狭い代わりに保険料が一般型より安いという特徴があります。

    水没した車が乗り続けることができるかどうかは、まずは修理工場へ運び、点検を受ける必要があります。この際、車両保険へ加入しておくとロードサービスを付帯している保険も多く、レッカー費用の負担なく運ぶことが可能になります。
    自賠責保険は対人補償のみの保険となっていますので、任意の車両保険は加入しておくことをおすすめします。

    補償金額を超える修理費の場合は全損扱いになる


    保険会社からでる補償金にも制限があります。エンジンが冠水などで修理不能になったり、修理代が保険金額を超えた場合は”全損扱い”となります。この場合、免責金額は引かれず、設定の保険金額が支払われます。水没車の修理代は高額になるケースがあります。前述の通り、”電気系統に異常がある”、”エンジンが動かない”、”シートが冠水した”、このような場合は修理費用が100万円を超えることもあります。全損の場合でもらえる補償金額よりも高い修理費用がかかってしまう場合は、廃車として売ることをおすすめします。

    水没車を廃車にするなら売却方法を考える


    水没車を乗り続けられるかどうかは、水没の程度や、修理費用の見積もり、保険が適用されるかなどを説明してきました。もしも乗り続けることができないと判断をした場合の廃車のやり方と損をせず、次の車の乗り換えなどに活かすことが出来るのでしょうか

    水没車の状態が悪く修理が困難な場合や修理費用が高額、保険が適用されなかった場合に水没車を廃車することになったら、車をただ廃車にするのではなく売却出来ないかを考えます。
    内装が完全に水没してしまい、エンジンルームなどにも不具合がででこれ以上使い物にならない水没車はこのまま廃車になると思われるかもしれませんが、実はまだ売却できる可能性は残っています。内装のフロアマットやシートは水濡れに弱く再利用は難しいかもしれませんが、部品ごとに査定することができる業者であれば、部品ごとに査定を行い買取できる可能性も残っています。
    また、普通乗用車は車の素材自体に金属素材が含まれているので、故障した水没車でも買取がつくことがあります。

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